辞めてから探すなら貯金はいくら必要？考え方の組み立て

はじめまして、ゆずなです。

新卒で入った会社に11年勤めて辞めたあと、職業訓練を約半年受けてから次の会社に入りました。2回目の転職は、在職中に活動しています。

働きながらの転職活動がつらくなると、「先に辞めて、身軽になってから探したい」という気持ちがふくらみます。

でも、その一歩を止めているのはたいてい、やる気ではなくお金の不安のほうです。

この記事では、その不安を「見えない塊」から「数えられるもの」に変える手順を書きます。

ひとつでも当てはまるなら、同じところで悩んでいた私の話が役に立つかもしれません。

お伝えするのは、必要額の正解ではありません。あなたが自分の数字で判断するための、組み立て方です。

お金の不安は、金額を眺めている間はふくらみ、数え始めた瞬間から縮みます。

※私はファイナンシャルプランナーではありません。ここに書くのは、当事者として考えた組み立て方です。

※制度の最新の扱いは、ハローワーク・お住まいの自治体・年金事務所など、公式の情報で必ず確認してください。

「いくら必要？」を、「何か月ぶん？」に置き換える

必要な貯金額は、金額で覚えるものではありません。

あなたの暮らしが1か月で必要とする額の、何倍あるかで見るものです。

同じ100万円でも、月に出ていく額が小さい人には長い時間になり、大きい人にはあっという間に溶けます。

だから最初にやることは、貯金残高を見ることではなく、月にいくら出ていくかを把握することです。

まず1か月の支出を、ざっくり4つに分ける

家計簿をつけ直す必要はありません。直近3か月の引き落としとカードの明細を眺めるだけで十分です。

• ➜住まいにかかるお金（家賃・水道光熱・通信）
• ➜生きるのに必ず出るお金（食費・日用品・交通）
• ➜毎月ではないけれど必ず来るお金（更新料・帰省・冠婚葬祭）
• ➜減らせるお金（サブスク・交際費・趣味）

上の3つを足したものが、あなたの「1か月ぶん」の芯になります。

辞める前に一度だけ、この足し算をしておくと判断が楽になります。

残高が足りるかを考える前に、1か月ぶんの重さを知るほうが先です。

一人暮らしの家計の内訳の考え方は、30代一人暮らしの家計内訳をまとめた記事に書いています。

辞めたあと、じつは負担が増える部分がある

退職後の1か月は、在職中の1か月と同じ金額では終わりません。

会社員のあいだ給与から天引きされていたものを、自分で払う立場に変わるからです。

代表的なのが、健康保険・年金・住民税の3つ。

金額や計算の仕方はひとりずつ違うので、ここでは仕組みだけ押さえてください。

天引きが「請求」に変わる、という感覚のずれ

在職中は、給与明細の手取りだけを見ていれば暮らしが回ります。

退職後は、同じ種類のお金が納付書や口座振替という形で、こちらに向かってきます。

金額そのものより、支払う実感が変わることが効いてきます。

納付書が届いて、はじめてその重さに気づく人も少なくないようです。

退職後の1か月は、在職中の1か月より少しだけ重い。そう見積もっておくと安心です。

どの窓口で何をするのかの全体像は、退職後にやる手続きを地図にした記事にまとめました。

収入が途切れる期間は、想像より長引く前提で

もうひとつの変数は、次が決まるまでの期間です。

ここは自分では決められません。応募先の選考スピードにも左右されます。

だから「早く決まるはず」ではなく、「思ったより長引いても大丈夫か」で組み立てるほうが安全です。

期間が延びる理由は、あなたのせいではない

書類の返事に2週間かかることも、最終面接の日程が先延ばしになることもあります。

年末年始や大型連休をまたぐと、それだけで動きが止まります。

返事を待つ日々のほうが、面接そのものよりこたえると感じる人も多いようです。

貯金が削るのは残高だけではなく、落ち着いて選ぶ力のほうです。

失業保険は「あてにしすぎない」で組み立てる

退職後の支えとしてよく挙がるのが、雇用保険の基本手当（いわゆる失業保険）です。

ただ、これを計画の中心に置くのはおすすめしません。

受けられるかどうか、いつから、どれくらいの期間かは、一人ずつ事情が違うからです。

断定できることと、できないこと

自己都合か会社都合かで扱いが違うと言われています。

また、手続きをしてから支給までに一定の期間があるとされています。

つまり、辞めた翌月からすぐに何かが入ってくる前提では、家計が苦しくなる可能性があります。

条件も金額も日数も、この記事では書きません。あなたの雇用保険の記録によって変わるからです。

数えていいのは、いま手元にあるお金だけ。入るかもしれないお金は、計算から外しておく。

該当するかどうかを含めて、必ずハローワークの公式情報と窓口で確認してください。

「辞めてから」と「在職中」を、正直に並べてみる

辞めてから探すのは、悪い選択ではありません。ただ、得るものと引き換えに手放すものがあります。

両方を並べて見ると、自分がどちらの負担に耐えやすいかが見えてきます。

収入が途切れている時期は、条件よりも「早く決めたい」が先に立ちやすいと言われます。

表の右側が気になるなら、まず在職中に小さく動く手もあります。

日程のやりくりは働きながら転職活動を回す方法の記事が近いはずです。

辞めるかどうかより先に決めるのは、「焦らずに選べる状態をどう作るか」です。

お金の不安を小さくする、辞める前の3つの工夫

貯金を増やす以外にも、不安をやわらげる方法はあります。

どれも辞める前だからこそできることです。

まずは通信まわりなど、見直しやすい契約から手をつけるのもひとつの方法です。

退職日をいつにするかで迷っているなら、賞与の時期と退職日の考え方をまとめた記事が参考になります。

活動そのものにもお金はかかります。その実費は転職活動にかかるお金の記事に書きました。

貯金を増やすより、1か月ぶんを軽くするほうが早く効きます。

必要な貯金額は、探す期間が短いほど小さくなります。動き出しを早める手段として。

よくある質問

辞めてから探すことも、在職中に動くことも、どちらも間違いではありません。

違うのは、どちらのほうがあなたが落ち着いて選べるか、それだけです。

今日はまず、直近1か月の引き落とし明細を開いて、住まい・食費・通信の3つだけ足してみてください。

電卓を叩く時間は5分ほど。結論を出す必要はありません。数字を見てから、また考えれば大丈夫です。